特に古くなった不動産に多いケースですが、築年数が古い分、家賃が下がり空き室も増えてくることが多くなります。そうすると、収入が下がってくるため、利益よりも維持費がかかる状態になることも珍しくありません。そうなる前に、今後の運用を見越し、利益が出ない、マイナスになってしまうという場合は売却を検討しましょう。

景気回復、物価上昇など、何らかの理由で物件価格が上がるときは、購入時よりも高値で不動産が売却できるなど、高額売却できる可能性が高くなります。 次の投資への元金にもなり、理想的な売却ケースといえます。
普段から、基準地価や公示地価などをチェックしたり、不動産会社に査定価格を調べてもらうなども一つの手段です。

マンション一棟、アパート一棟というような建物一棟を所有している場合、外壁塗装やエレベータのーの入替や屋上防水など大規模修繕のタイミングが売却を検討する機会になります。
大規模修繕にかかる費用負担が重く、大規模修繕のタイミングで売却されるのも一つです。

個人で物件を売却した際には、その売却額に対して課税されますが、その物件を何年所有していたかによってその課税率が変わってきます。
目安として購入後5年以上経過して所有期間が5年を超えると譲渡所得税率が下がるので、このタイミングで売却を検討するケースが多いです。 売却する年の1月1日を基準にして、取得から5年以内の際の売却は短期譲渡となり、税率は約39%ですが、取得から5年超経っている時の売却は長期譲渡とされ、税率は約20%になります。

投資用マンション等による不動産所得は総合課税のため、減価償却分の赤字を給与所得と損益通算ができます。
ですが、物件の減価償却期間が終了すると、経費計上ができなくなるため、節税目的で物件を保有している場合、控除がなくなり節税効果が薄れるため、売却を検討するタイミングの1つになります。

物件の築年数や、物件以外の周辺環境の変化など、さまざまな要因によって相場は上下します。そのような動きに常にアンテナをはり、相場が下落しそうな兆候が見え始めた時に売却対応ができるようにしましょう。